2026年11月現在、イトーヨーカドーのネットスーパーは完全に撤退したわけではありません。確かに、長年親しまれてきた従来型の「イトーヨーカドーネットスーパー」は、2025年2月12日をもって営業を終了しました。しかし、その2日後の2月14日には、ONIGO（オニゴー）との協業による新サービス「イトーヨーカドーネットスーパー by ONIGO」が93店舗でスタートしています。
つまり、終了したのは従来の運営方式であり、ネットスーパーそのものではありません。2026年現在は、ONIGOの注文・配送システムとイトーヨーカドーの店舗網や商品調達力を組み合わせたサービスへ移行しています。送料や手数料、配達エリア、店頭価格との違いなど、旧サービスから変更された点も少なくありません。
- 旧サービスは2025年2月12日に終了： 地域によって終了日は異なりましたが、従来型のネットスーパーは営業を終了しました。
- 2025年2月14日に新サービス開始： イトーヨーカドー83店舗、ヨーク10店舗の合計93店舗で「by ONIGO」が始動しました。
- 2026年もサービスは継続： 配達エリアは郵便番号単位で確認する仕組みで、送料・手数料や商品価格にも注意が必要です。
【2026年最新】イトーヨーカドーのネットスーパーは撤退した？現在のサービスを解説
最初に、最も気になる疑問に答えると、イトーヨーカドーは従来のネットスーパー事業から撤退しましたが、ネットスーパーの配送サービスはONIGOとの提携によって継続しています。
この違いを理解するには、2024年10月に発表された事業撤退と、2025年2月の新サービス開始を分けて考える必要があります。
2025年2月12日に終了したのは旧ネットスーパーイトーヨーカ堂は2024年10月11日付のお客様向け告知で、従来の「イトーヨーカドーネットスーパー」を2025年2月12日（水）に終了すると発表しました。
長年利用してきた会員にとっては、大きなサービス変更です。
ただし、告知には重要な注意点もありました。実際の営業終了時期は居住地域によって異なり、各地域の利用者には終了のおよそ2か月前を目安に個別の案内を行うとしていました。
そのため、すべての地域で同じ日に注文できなくなったという意味ではありません。
2025年2月14日からONIGOとの新サービスが始動旧サービス終了後の2025年2月14日、イトーヨーカ堂とONIGOは「イトーヨーカドーネットスーパー by ONIGO」を正式に開始しました。
開始時の対象は次の93店舗です。
- イトーヨーカドー：83店舗
- ヨーク：10店舗
- 合計：93店舗
新サービスでは、ONIGOの注文システムと配送ネットワークを利用し、イトーヨーカドーの店舗から商品を出荷します。
つまり、イトーヨーカドーの商品を購入できる仕組みは残しながら、注文受付や配送の運営方法を変更したわけです。
2026年現在もONIGOの公式サイトにはイトーヨーカドーが協業先として掲載されており、ネットスーパー事業の完全消滅とは状況が異なります。
このため、「イトーヨーカドーのネットスーパーはなくなった」という情報だけで利用を諦める必要はありません。
【撤退理由を検証】なぜイトーヨーカドーは旧ネットスーパーを終了したのか
イトーヨーカドーのネットスーパー撤退理由として、最も大きかったのは事業の収益性と将来的なコスト負担の問題です。
セブン＆アイ・ホールディングスは2024年10月10日の決算説明資料で、ネットスーパー事業からの撤退に伴う458億円の損失計上を明らかにしました。
この金額は大きなインパクトを与えましたが、単純にネットスーパーの年間売上が458億円減ったという意味ではありません。事業撤退に伴う会計上の特別損失です。
収益化の難しさと物流コスト従来のイトーヨーカドーネットスーパーは、店舗から商品を出荷する方式を中心に展開していました。
しかし、利用者が増えるにつれて、注文を処理する能力や配送体制の確保が課題になります。
イトーヨーカ堂は注文処理能力の拡大を目指してセンター型の仕組みも構築しましたが、専用物流施設の運営には設備投資や人件費などの負担が伴います。
2024年12月9日付の日刊経済通信社の報道では、イトーヨーカ堂の伊藤弘雅取締役執行役員商品本部長が、新サービスの説明会で従来事業の課題について説明したと報じられています。
報道によれば、2001年に店舗型でネットスーパーを始め、注文処理能力の不足からセンター型を構想。2023年夏には新横浜センターを立ち上げていました。
一方で、商品面の課題や決済・アプリへの対応の遅れ、将来的なコスト負担などが撤退判断の背景にあったとされています。
458億円の特別損失が示した経営判断セブン＆アイの2024年度第2四半期決算説明資料には、ネットスーパー事業の撤退によって営業損失を解消し、スーパーストア事業の収益改善を目指す方針が記載されています。
注目すべきなのは、同社が店舗を起点とする配送サービスそのものを放棄したわけではない点です。
むしろ、従来の自社運営モデルを見直し、配送を外部パートナーと組み合わせる方向へ転換しました。
ネットスーパー事業を継続するために必要なのは、単に注文数を増やすことではありません。商品を調達し、保管し、ピッキングし、配送する一連の仕組みを、利益が残る形で構築する必要があります。
今回の判断は、こうした小売業のラストワンマイル戦略の見直しとして捉えることができます。
【撤退から再スタートまで】イトーヨーカドーネットスーパーの時系列と関係企業
今回の変化を正しく理解するには、イトーヨーカドー、セブン＆アイ・ホールディングス、ONIGO、ヨークの関係を整理することが大切です。
| 時期 | 企業・サービス | 出来事と関係性 |
|---|---|---|
| 2001年 | イトーヨーカ堂 | 店舗型ネットスーパーを開始 |
| 2023年夏 | イトーヨーカ堂 | 新横浜センターを立ち上げ、センター型を展開 |
| 2024年10月10日 | セブン＆アイHD | ネットスーパー事業からの撤退を発表。458億円の特別損失を計上 |
| 2024年10月11日 | イトーヨーカ堂 | 旧サービスの2025年2月12日終了を利用者に告知 |
| 2024年11月27日 | イトーヨーカ堂・ONIGO | 資本業務提携に基本合意 |
| 2025年2月12日 | 旧ネットスーパー | 従来サービスの営業終了 |
| 2025年2月14日 | イトーヨーカドー・ヨーク・ONIGO | 93店舗で新サービスを開始 |
| 2026年11月 | ONIGO | イトーヨーカドーとの協業を継続。対象エリア・店舗情報を公式サイトで公開 |
この関係を整理すると、次のようになります。
- イトーヨーカ堂： 商品の調達力、店舗運営、商品選定のノウハウを提供する。
- ONIGO： 注文システムやクイックコマースの仕組み、配送ネットワークを担う。
- ヨーク： 新サービス開始時の対象店舗として参加した。
- セブン＆アイ・ホールディングス： グループ全体の経営改革と事業構造の見直しを進めた。
特に重要なのは、イトーヨーカ堂がONIGOに配送をすべて任せて商品を提供しなくなったわけではないことです。
店舗から商品を出荷する方式を維持し、両社の強みを組み合わせる仕組みへ変更しています。
【対象店舗・配達エリア】2026年はどこで利用できる？
イトーヨーカドーネットスーパー by ONIGOを利用する際、最初に確認したいのが自宅の配達対象エリアです。
93店舗でサービスが始まったことは事実ですが、2026年現在の利用可能店舗や配達範囲を、開始当初の93店舗という数字だけで判断するのは適切ではありません。
ONIGOの現在の協業パートナー情報では、イトーヨーカドーは全国80店舗以上で展開しており、ヨークも10店舗で協業しています。
イトーヨーカドーの主な展開地域ONIGO公式の協業パートナー情報に掲載されているイトーヨーカドーの地域別店舗数は以下のとおりです。
| 都道府県 | イトーヨーカドーの掲載店舗数 |
|---|---|
| 東京都 | 21店舗 |
| 神奈川県 | 21店舗 |
| 埼玉県 | 16店舗 |
| 千葉県 | 12店舗 |
| 大阪府 | 3店舗 |
| 愛知県 | 3店舗 |
| 兵庫県 | 3店舗 |
| 静岡県 | 2店舗 |
| 栃木県 | 1店舗 |
| 山梨県 | 1店舗 |
| 岐阜県 | 1店舗 |
これらはONIGO公式の協業パートナー情報に掲載された店舗数です。対象地域や店舗の状況は変更される可能性があります。
自宅が配達エリアか確認する方法店舗が近くにあるからといって、必ずしも配達対象になるとは限りません。
ONIGOでは、店舗ごとに配送可能な住所が設定されています。
確認する手順は次のとおりです。
1. ONIGOの公式アプリまたはWebサイトを開く。
2. お届け先の住所・郵便番号を登録する。
3. 配達可能エリアに該当するか確認する。
4. 利用可能な店舗と商品一覧を確認する。
5. 配達可能な時間帯を選択する。
2026年11月時点のONIGO公式配達エリアページには、栃木県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県、岐阜県、静岡県、愛知県、大阪府、兵庫県の11都府県が掲載されています。
ただし、ONIGO全体の配達エリアにはイトーヨーカドー以外の提携スーパーも含まれます。イトーヨーカドーの商品を注文できるかどうかは、登録した住所と対象店舗の組み合わせで判断してください。
郵便番号で検索するのが最も確実です。
【送料・手数料・店頭価格】ONIGO移行後は何が変わった？
旧ネットスーパーから移行した利用者が特に注意したいのが、料金体系と商品価格です。
2025年2月のサービス開始時には、6,000円以上の購入で送料330円などの料金設定が公表されていました。
しかし、2026年現在のONIGO公式FAQには、送料に加えて商品代金に応じた手数料が掲載されています。
2026年現在の送料・手数料ONIGO公式FAQに掲載されている基本料金は以下のとおりです。
| 項目 | 商品代金・条件 | 料金 |
|---|---|---|
| 送料 | 12,000円以上 | 無料 |
| 送料 | 6,000円以上12,000円未満 | 330円 |
| 送料 | 6,000円未満 | 490円 |
| 手数料 | 7,000円以上 | 無料 |
| 手数料 | 6,000円以上7,000円未満 | 110円 |
| 手数料 | 5,000円以上6,000円未満 | 220円 |
| 手数料 | 5,000円未満 | 440円 |
| 優先配達 | オプション利用時 | 220円追加 |
| 現金決済 | 現金払い利用時 | 100円追加 |
※金額は税込。キャンペーンや選択した配達条件などによって変更される場合があるため、最終的な金額は注文画面で確認してください。
ここで気をつけたいのは、送料と手数料が別の項目であることです。
例えば、商品代金が4,800円の場合、基本的な計算では送料490円と手数料440円が発生します。
つまり、商品代金とは別に930円の負担が生じる可能性があります。優先配達を選べば、さらに220円が加算されます。
「送料490円だけ」と考えて注文すると、予想より支払い総額が高くなることがあります。
店頭価格と配達価格は同じではないもう一つの大きな変更点が商品価格です。
2025年2月の公式発表では、取り扱い商品の一部について、チラシ掲載商品と同じ店頭価格で販売すると説明されました。また、野菜、肉、豆腐、牛乳など約2,000品目について価格を見直し、購入しやすい価格を目指す方針も示されています。
しかし、これは全商品が店頭と同じ価格になるという意味ではありません。
ONIGOの現在の公式FAQでも、商品に貼られた提携スーパーの店頭価格とONIGOでの販売価格は異なり、デリバリー価格で販売すると説明されています。
したがって、店頭の値札を見て配達価格を判断することはできません。
購入前には次の3点を確認しましょう。
- アプリに表示されている販売価格
- 店頭の通常価格やセール価格との差額
- 送料・手数料を含めた最終的な支払総額
また、提携スーパーのポイントカードはONIGOでは利用できません。旧サービスでのポイント利用を前提にしていた人は注意が必要です。
【注文方法・評判・口コミ】ONIGO移行後の現状と代替サービス
ONIGOへの移行で、注文方法や商品の受け取り方も変わりました。
従来のネットスーパーを利用していた人にとっては、アプリ操作や配送条件を改めて理解する必要があります。
ONIGOの注文方法基本的な利用の流れは以下のとおりです。
STEP1：アプリまたはWebサイトを開く
ONIGOの公式アプリ、またはWebサイトから買い物を始めます。
STEP2：お届け先を登録する
郵便番号と住所を入力して、配達対象エリアか確認します。
住所を設定できない場合は、その地域が現時点で対象外の可能性があります。
STEP3：商品を選択する
野菜、果物、肉、魚、惣菜、乳製品、冷凍食品、日用品など、表示されている商品から選びます。
なお、提携スーパーのチラシに掲載されていても、ONIGOの画面に表示されていない商品は注文できません。
STEP4：欠品時の対応を設定する
商品が売り切れていた場合の対応は、商品ごとに設定できます。
- スタッフに代替商品を選んでもらう
- 欠品した商品の代金を返金してもらう
- 希望する代替商品を事前に指定する
初期設定ではスタッフによる代替商品選択になっているため、特定の商品にこだわりがある場合は事前設定がおすすめです。
STEP5：配達時間と支払い方法を選択する
カート画面で利用可能な時間帯を選び、決済を完了します。
公式発表時のサービス仕様では、通常配送は最短70分、優先配送オプションを利用すると最短40分でした。
ただし、これはサービス開始時に公表された最短時間です。実際に選べる時間帯や所要時間は、注文状況や店舗、配送エリアによって変わります。
ONIGOの評判・口コミは？良い点と不満点ONIGOへの移行後、利用者の評価には便利さを評価する声と、料金や操作性に不満を持つ声の両方が見られます。
App Storeの「イトーヨーカドーネットスーパー by ONIGO」のレビューには、次のような論点があります。
良い評価で見られるポイント
- 自宅にいながら生鮮食品や日用品を購入できる。
- 冷凍食品の保冷や商品の梱包に配慮がある。
- 賞味期限を考慮した商品選びが評価されている。
- 必要な食材を短時間で届けてもらえる。
2025年6月の利用者レビューでは、冷凍食品の保冷剤や賞味期限に配慮した商品選びを評価する内容が掲載されていました。
不満として挙げられるポイント
- 店頭価格より高い商品がある。
- 送料と手数料を加えると割高になる。
- アプリの決済操作や動作に不便を感じる場合がある。
- 欠品時の代替商品が希望と異なることがある。
特に価格面については、ONIGO側も公式FAQで店頭価格とデリバリー価格が異なることを説明しています。
App Storeの評価は確認時点で5段階中4.3、評価件数944件でした。ただし、これはアプリの評価であり、すべての利用者の配送品質や商品価格に対する満足度を示す調査結果ではありません。
口コミを判断するときは、個人の体験とサービス全体の評価を分けて見る必要があります。
イトーヨーカドーのネットスーパーに代わるサービス3選ONIGOの配達エリア外だった場合や、料金が合わない場合には、別の宅配サービスも選択肢になります。
1. 7NOW（セブンナウ）
セブン‐イレブンの商品を最短20分で届けるサービスです。
食品、飲料、日用品など約3,000アイテムを取り扱い、公式案内では全国（一部店舗を除く）で展開しています。
送料は110～550円、最低注文金額は税抜1,000円です。
スーパーのような大量購入より、急に必要になった食材や日用品を補充したい場合に向いています。
2. イオンネットスーパー
イオンの店舗から食品や日用品を届けてもらえるサービスです。
利用にはiAEONへの登録が必要で、郵便番号から担当店舗を確認できます。
配送料は店舗や配送エリアによって異なるため、注文前に確認する必要があります。
イトーヨーカドーの対象地域外でも、近隣に対応するイオン店舗があれば代替候補になります。
3. コープ・生協の宅配
毎週決まった曜日に商品を届けてもらうサービスです。
食品や日用品を計画的にまとめ買いしたい人に向いています。
即日配送を前提とするONIGOとは異なり、基本的には週1回の定期配送です。地域によって利用できる生協や配達条件、手数料が異なります。
どのサービスを選ぶべき？判断基準サービスを選ぶ際は、単純な送料だけではなく、買い物全体の費用と利便性を比較が必要です。
- ONIGOがおすすめの人： イトーヨーカドーの商品を自宅で受け取りたい人、当日配送や時間指定を活用したい人。
- 7NOWがおすすめの人： 牛乳、飲料、惣菜など急ぎで必要な商品を少量購入したい人。
- イオンネットスーパーがおすすめの人： イオンが近くにあり、普段の食料品をまとめて注文したい人。
- コープがおすすめの人： 毎週の食材や日用品を計画的に購入し、買い物の回数を減らしたい人。
自分の生活圏で利用できるかどうか、そして商品代金に送料や手数料を加えた総額が納得できるかどうかが、選択のポイントです。
【イトーヨーカドーのネットスーパー撤退】に関するよくある質問（FAQ）
Q1：イトーヨーカドーのネットスーパーは完全に撤退したのですか？
A1：完全撤退ではありません。従来型のネットスーパーは2025年2月12日に営業を終了しましたが、2025年2月14日からONIGOと提携した新サービスが始まり、2026年現在も協業が継続しています。
Q2：イトーヨーカドーネットスーパーの旧サービス終了日はいつですか？
A2：公式発表上の営業終了日は2025年2月12日（水）です。ただし、実際の終了時期は地域によって異なり、利用者には個別の案内が行われました。
Q3：イトーヨーカドーネットスーパー by ONIGOは何店舗で始まったのですか？
A3：2025年2月14日のサービス開始時点では93店舗です。内訳はイトーヨーカドー83店舗、ヨーク10店舗でした。2026年現在の対象店舗は公式の協業情報と配達エリア検索で確認してください。
Q4：ONIGOの送料はいくらですか？
A4：現在の公式FAQでは、商品代金12,000円以上で送料無料、6,000円以上12,000円未満で330円、6,000円未満で490円です。さらに商品代金に応じた手数料が別途発生する場合があります。
Q5：店頭と同じ価格で商品を購入できますか？
A5：一部商品は店頭のチラシ掲載価格と同じ価格で提供されますが、すべての商品が同一価格ではありません。ONIGOの販売価格はデリバリー価格であり、店頭の値札と異なる場合があります。
Q6：ONIGOの配達エリア外でもイトーヨーカドーの商品を購入できますか？
A6：ONIGOで対象外の場合、同じイトーヨーカドー店舗の商品を配送してもらえるとは限りません。イオンネットスーパーや7NOW、地域の生協など、別のサービスを検討する方法があります。
イトーヨーカドーのネットスーパーをめぐる一連の動きは、単純なサービス終了ではありません。
2025年2月12日に終了したのは、従来の自社運営型ネットスーパーです。その後、2月14日からONIGOとの協業による新サービスが93店舗で始まり、2026年11月現在もイトーヨーカドーとONIGOの連携は続いています。
今回の変更で押さえておきたい要点は3つです。
1. 旧サービスは終了したが、ネットスーパーの配送サービスは継続している。
2. ONIGOへの移行で、注文方法、配送システム、料金体系が変わった。
3. 利用可能店舗や配達エリア、商品価格は住所と注文条件によって異なる。
特に注意したいのは、2025年のサービス開始時に発表された料金や93店舗という数字を、そのまま2026年の利用条件として考えないことです。
利用を検討している人は、まずONIGOで郵便番号を登録し、対象店舗と配達可能時間を確認しましょう。そのうえで商品価格、送料、手数料を含めた総額を比較すれば、旧ネットスーパーからの移行後も無理なく買い物を続けられます。
イトーヨーカドーのネットスーパーは、従来の仕組みを終えて新しい配送モデルへ移行しました。今後の注目点は、対象エリアの拡大だけでなく、店頭に近い価格と便利な配送を両立し、利用者にとって継続的に選ぶ価値のあるサービスになれるかどうかです。
