最近地震が多いのはなぜ？2026年の全国回数と熊本・岩手沖の実態を徹底検証

2026年に入り、「最近地震が多い」「日本で地震が増えているのではないか」と不安を感じる人が少なくありません。実際、熊本県熊本地方では最大震度7の地震が発生し、三陸沖ではマグニチュード7.7、岩手県沖ではマグニチュード7.2の地震が観測されました。大きな揺れが異なる地域で相次いでいるのは事実です。

しかし、日本全体の地震回数を数字で比較すると、少し違った景色が見えてきます。気象庁の震度データベースを基にした集計によると、2026年10月28日までに震度1以上を観測した地震は2,536回。1996年以降の同じ時期の平均である2,625.3回と比べると、むしろ平均を下回っています。

つまり、2026年は全国一律に地震が増えているというより、熊本や東北の一部地域で地震活動が集中していることが、「最近地震が多い」という印象につながっています。11月3日時点の最新状況を踏まえ、発生回数の比較、令和8年熊本地震、三陸沖・岩手県沖の活動、南海トラフ地震との関係、防災対策まで整理します。

【2026年最新】最近地震が多いのは本当？日本全体の発生回数を検証

まず確認したいのは、全国の地震発生回数が本当に増加しているのかという点です。

2026年10月28日までの震度1以上の地震回数は2,536回。同じ期間における1996年以降の平均2,625.3回と比較すると、89.3回少ない結果です。割合にすると平均より約3.4％少なく、全国規模ではおおむね平年並みの発生ペースです。

2026年の地震回数と過去平均との差

くらしデータが気象庁の震度データベースを基に集計した数値を整理すると、次のようになります。

• 2026年の震度1以上：2,536回
• 同時期の過去平均：2,625.3回
• 平均との差：マイナス89.3回
• 1996年以降の31年間での順位：多い順に7位

注目したいのは、平均を下回っている一方、過去31年間で多い順に並べると7位に入っていることです。平均値と順位は異なる指標であり、過去の極端に地震が多かった年の影響も受けます。

したがって、「今年は地震が少ない」と単純に判断するのも、「全国で異常に増加している」と判断するのも正確ではありません。全国的には平均並みですが、比較的多い年に位置しているというのが実態です。

震度別に見る2026年の地震発生回数

同じ集計に掲載された震度別の内訳を見ると、小さな揺れが大部分を占めています。

• 震度1：1,657回
• 震度2：587回
• 震度3：221回
• 震度4：51回
• 震度5弱：12回
• 震度5強：5回
• 震度6弱：1回
• 震度6強：1回
• 震度7：1回

震度1と震度2を合わせると2,244回で、全体の大半を占めています。一方、震度5弱以上の地震も合計20回発生しており、強い揺れを伴う地震への警戒は必要です。

2026年は月によっても地震活動に差がある

気象庁の月別発表にも、地震活動の変化が表れています。

2026年7月は、全国で震度3以上を観測した地震が83回、そのうち震度4以上が24回でした。日本およびその周辺で発生したマグニチュード4.0以上の地震は128回です。

一方、9月は全国の震度3以上が16回、震度4以上が3回、マグニチュード4.0以上が91回でした。7月と比較すると、強い揺れを観測した地震の回数は大きく減少しています。

7月の数字が大きくなった背景には、7月28日に発生した令和8年熊本地震があります。つまり、年間の発生回数は、特定地域で発生した大きな地震とその後の活動によって大きく左右されるのです。

そもそも震度1以上の回数とは？

ここで注意したいのが、地震の回数の数え方です。

気象庁の震度データベースは、1919年から2日前までの震度1以上を観測した地震を検索できる仕組みです。震度は特定の場所での揺れの強さを表し、マグニチュードは地震そのものの規模を表します。

例えば、同じM6の地震でも、震源の深さや観測地点との距離、地盤の状態によって震度は変わります。また、一つの地震で複数の地域が揺れても、地震の発生回数としては一つの地震です。

加えて、震度1未満の微小な地震は、この震度1以上の集計には含まれません。すべての地下の地震を数えた数字ではない点も確認しましょう。

なお、1996年4月には計測震度への移行が行われています。過去との比較では、観測方法の違いを考慮する必要があります。今回の平均値は1996年以降の同時期を対象にした比較です。

また、気象庁は令和8年熊本地震の活動が非常に活発だったことから、震度データベースに一部の地震や震度データがまだ反映されていないと案内しています。集計値は今後の解析によって更新される可能性があります。

【地域別に検証】熊本・岩手沖・三陸沖で地震活動が活発な理由

全国の数字が平均並みでも、特定の地域では地震が集中しています。2026年の特徴は、全国的な一斉増加ではなく、複数の地域で大きな地震活動が発生していることです。

熊本県熊本地方は2026年の有感地震が集中

2026年に最も注目された地域の一つが熊本県熊本地方です。

震度1以上の地震を震源地別に集計すると、熊本県熊本地方は555回、熊本県天草・芦北地方は382回となっています。これらは2026年の年間地域別集計であり、7月28日以降の令和8年熊本地震だけを数えた公式累計とは集計範囲が異なります。

7月28日の大地震以降、熊本では継続的な地震活動が確認されています。特に注目すべきなのは、今回の震源域周辺に布田川断層帯や日奈久断層帯が存在することです。

地震調査研究推進本部の評価によると、2026年7月28日のM7.1の地震は、主に日奈久断層帯の高野－白旗区間と日奈久区間に沿った活動として解析されています。

また、今回の活動域の北東には2016年の熊本地震の活動域があります。阿蘇地方から今回の活動域にかけては、2016年の熊本地震以前と比較して、地震活動が活発な状態が続いていたことも指摘されています。

岩手県沖と三陸沖では広い範囲で活動が継続

東北地方では、青森県東方沖、三陸沖、岩手県沖を含む太平洋側の地震活動が目立ちます。

2025年11月以降、三陸沖では地震回数が増加しました。2026年4月20日のM7.7の地震後には活動域が岩手県沖にも広がり、複数のM6以上の地震が発生しています。

気象庁の仙台管区気象台は、青森県東方沖でも2025年12月8日以降に地震回数が増え、その後減少傾向にあるものの、それ以前より多い状態が続いていると説明しています。

2026年の震度1以上の地域別集計では、岩手県沖が115回、三陸沖が52回となっています。

これらの地震は、単に一度の大きな地震の余震だけで説明できるものではありません。複数の活動域で地震が発生し、広域的な地殻変動も観測されている点が特徴です。

【2025～2026年の時系列】熊本地震・三陸沖M7.7・岩手県沖M7.2を比較

最近地震が多いと感じる背景を理解するには、主要な地震を時系列で整理するのが有効です。

特に2025年11月から2026年7月にかけて、東北地方と九州地方で大きな地震が続きました。

三陸沖M7.7地震はどのような地震だったのか

2026年4月20日16時52分、三陸沖の深さ約20kmでM7.7の地震が発生しました。青森県階上町では最大震度5強を観測し、北海道から近畿地方にかけて広い範囲で揺れが確認されました。

地震調査研究推進本部によると、発震機構は西北西－東南東方向に圧力軸を持つ逆断層型で、太平洋プレートと陸のプレートの境界で発生したと考えられています。

津波も観測され、岩手県久慈港では79cm、北海道浦河では39cmの津波が確認されました。地震の規模だけでなく、沿岸部に津波の影響が及んだことも要点です。

岩手県沖M7.2地震も活動の継続を示す

2026年6月25日7時30分には、岩手県沖の深さ約45kmでM7.2の地震が発生しました。青森県で最大震度6強を観測し、岩手県の久慈港では0.1mの津波が観測されています。

その後も同じ震央周辺では、6月25日にM4.8、6月28日にM6.1、7月1日にM6.1の地震が発生しました。気象庁の評価では、6月25日から7月8日までに震度1以上の地震が31回確認されています。

加えて、4月20日の三陸沖M7.7の後には、岩手県を中心に余効変動と考えられる地殻変動が観測されました。大きな地震の後、地下のプレート境界で変動が続くことも、活動を理解するうえで重要です。

令和8年熊本地震は7月28日に発生

2026年7月28日16時27分、熊本県熊本地方の深さ約15kmでM7.1の地震が発生しました。熊本県宇城市と氷川町では最大震度7を観測しています。

気象庁は、この地震とその後に続く一連の地震活動を「令和8年熊本地震」と命名しました。

気象庁が公表した日別地震回数表では、7月28日16時から10月28日までに震度1以上の地震が875回発生しています。7月28日の発生直後には194回を観測し、その後は減少しながらも活動が続いています。

なお、気象庁は9月24日の発表で、平常時より地震発生数が多い状態は当分続くとの見通しを示しました。一方、最大震度5弱程度以上の地震が発生する可能性は低くなり、その発生頻度は1か月に1回程度に相当する状況を下回ったと説明しています。

【地震活動が活発な理由】余震の仕組みとプレートの動きを解説

では、なぜ一度大きな地震が発生すると、その後も何度も揺れるのでしょうか。

その理由を理解するには、日本列島の地下で起きているプレート運動と、地震後の岩盤の状態を知る必要があります。

日本で地震が多い根本的な理由はプレート運動

地震は、地下の岩盤に力が加わり、限界に達したときに断層などが急激にずれることで発生します。

日本周辺では複数のプレートが接し、海側のプレートが陸側のプレートの下に沈み込んでいます。この運動によって地下の岩盤に力が蓄積され、プレート境界や内陸の活断層などで地震が発生します。

地震活動が活発になる理由は一つではありません。プレート境界でのすべり、断層周辺の応力変化、地下の岩盤の状態など、複数の要因が関係しています。

熊本の内陸地震と三陸沖・岩手県沖の海溝型地震では、震源域も断層の性質も異なります。日本全国で同時に一つの異常現象が起きていると考えるのは適切ではありません。

余震はなぜ何度も発生するのか

大きな地震が起きると、震源域やその周辺では地下の力のつり合いが不安定になります。その状態を解消する過程で、周辺の岩盤が再びずれ、地震が続けて発生すると考えられています。

最初に発生した一連の活動で最も大きな地震を本震、その後に周辺で発生する地震を余震と呼びます。

気象庁によると、一般的に余震の発生頻度は本震直後が最も高く、時間の経過とともに低下します。ただし、減少のペースは一定ではありません。

本震発生後1日目の余震回数を基準にした場合、2日目にはおおむね半分、10日目には約10分の1になるという性質があります。これは余震の発生頻度が経過日数におおむね反比例して減少するためです。

そのため、数週間、数か月と時間が経過しても余震が発生することがあります。規模の大きな地震ほど、余震活動が長く続く傾向もあります。

余震と前震は発生直後には区別できない

もう一つ知っておきたいのが、前震・本震・余震の関係です。

地震活動には、主に次のようなパターンがあります。

• 本震－余震型：最初に大きな地震が発生し、その後に比較的小さな地震が続く。
• 前震－本震－余震型：小さな地震が先行し、その後にさらに大きな地震が発生する。
• 群発的な地震活動型：突出して大きな地震がなくても、一定期間にわたり地震が集中する。

重要なのは、地震活動が終わるまでは、どのパターンなのかを確実に判断できないことです。

最初に発生した大きな地震よりも、さらに規模の大きな地震が後から発生する可能性もあります。そのため、最初の地震が起きた後も安全と決めつけず、気象庁の発表する地震活動の見通しを確認する必要があります。

【地震予知はできる？】南海トラフ地震との関係と今後の危険性

日本各地で大きな地震が続くと、必ず話題になるのが南海トラフ地震との関係です。

熊本や東北で地震が相次いでいることから、南海トラフ地震が近づいているのではないかと心配する人もいるでしょう。しかし、個別地域で地震が増えたという事実だけで、南海トラフ地震の発生が近づいたと判断することはできません。

2026年10月の南海トラフ評価はどうなっている？

気象庁が2026年10月7日に公表した第110回南海トラフ沿いの地震に関する評価検討会の結果では、南海トラフ沿いの大規模地震の発生可能性が、平常時と比べて相対的に高まったと考えられる特段の変化は観測されていません。

これは、南海トラフ地震の危険性がなくなったという意味ではありません。

南海トラフ沿いでは、M8～9クラスの大規模地震が過去に繰り返し発生しており、昭和東南海地震と昭和南海地震から約80年が経過しています。気象庁も、平常時から切迫性が高い状態にあると説明しています。

また、熊本県熊本地方の内陸地震と、三陸沖・岩手県沖の太平洋プレート境界の地震は、発生場所や地震の仕組みが異なります。今回の全国的な発生回数だけを根拠に、南海トラフの危険度が上昇したと結論づけることはできません。

地震予知は現在の科学で可能なのか

現在の科学では、地震が発生する具体的な日時、場所、規模を高い確度で予測することはできません。

地震発生の可能性を評価する研究は進んでいますが、「何月何日の何時に、どこでM7の地震が起きる」といった精度の予知とは異なります。

南海トラフ地震臨時情報も、地震の発生を予知するための情報ではありません。異常な現象が観測された場合などに、大規模地震が発生する可能性が平常時より相対的に高まっていることを知らせるものです。

臨時情報が発表されたからといって必ず巨大地震が発生するわけではなく、反対に情報が発表されていなくても突然地震が発生する可能性があります。

したがって、SNSなどで流れる「特定の日に巨大地震が来る」「地震が続いているから南海トラフが始まる」といった情報を、そのまま信じるのは危険です。発信元と気象庁などの公式情報を確認することが大切です。

【地震への備え】今すぐ確認したい防災対策と避難準備

全国の地震回数が平均並みであっても、強い揺れや津波を伴う地震が発生する可能性は常にあります。特に熊本や東北のように地震活動が継続している地域では、普段以上に備えを確認しておきたいところです。

最低3日分、できれば1週間分の備蓄を準備

防災庁が案内している備蓄の基本は、最低3日間、できれば1週間分の水や食料を確保することです。

飲料水は1人1日3リットルが目安です。家族4人なら、3日分で36リットル、1週間分で84リットルが必要になります。

水や食料以外にも、次のような物資を用意しておくと安心です。

• 飲料水、保存食、レトルト食品
• 携帯トイレ、トイレットペーパー、衛生用品
• 懐中電灯、予備電池、モバイルバッテリー
• 救急用品、常備薬、マスク
• 現金、身分証明書のコピー、重要書類
• 乳幼児や高齢者など家族構成に応じた専用品

普段使う食品や飲料を少し多めに購入し、古いものから消費して買い足すローリングストックも有効です。

家具の固定と自宅の安全確認

大きな地震では、建物そのものが倒壊しなくても、家具や家電の転倒によってけがをする危険があります。

食器棚や本棚、冷蔵庫などは転倒防止器具で固定し、寝室には倒れやすい家具を置かないようにしましょう。窓ガラスの飛散防止対策や、避難経路をふさぐ荷物の整理も必要です。

特に1981年以前に建てられた住宅では、耐震性について専門家による確認を検討してください。

ハザードマップと避難場所を確認する

地震が起きた際にどこへ避難するのか、家族で事前に話し合っておくことも大切です。

自治体のハザードマップを確認し、自宅や職場、学校周辺の揺れやすさ、津波浸水想定区域、土砂災害の危険性を把握しておきましょう。

また、家族との連絡方法や集合場所を決めておき、災害用伝言ダイヤル171などの安否確認サービスの使い方も確認しておくと役立ちます。

防災庁は2026年11月2日にも事前防災の徹底を呼びかけ、家具の固定、耐震診断、水・食料・携帯トイレの備蓄、避難場所や避難経路の確認などを挙げています。

地震が起きた瞬間に優先する行動

実際に揺れを感じた場合は、情報収集よりも先に身の安全を確保してください。

• 屋内：丈夫な机の下などに入り、頭を守る。窓や家具から離れる。
• 屋外：ブロック塀、看板、ガラスなどの落下・転倒物から離れる。
• 沿岸部：強い揺れや長い揺れを感じたら、津波警報などの発表を待たず安全な高台へ避難する。
• 揺れが収まった後：火災や建物の損傷を確認し、自治体や気象庁の情報に従って行動する。

特に津波は、震源から離れた地域にも到達する可能性があります。海岸近くにいる場合は、揺れの大きさだけで避難の必要性を判断しないことが重要です。

【最近地震が多いと感じるの理由】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：2026年は日本全体で地震の発生回数が増えているのですか？
A1：10月28日までの震度1以上の地震は2,536回で、1996年以降の同時期平均2,625.3回を下回っています。全国的に異常な増加が起きているとはいえません。ただし、熊本や東北の一部地域では地震活動が活発です。

Q2：令和8年熊本地震の余震はいつまで続くのでしょうか？
A2：余震がいつ終わるかを正確に予測することはできません。気象庁は、平常時より地震発生数の多い状態が当分続くとの見通しを示しています。発生回数が減っていても、強い揺れが起こる可能性は残っています。

Q3：最近の地震は南海トラフ地震の前兆なのでしょうか？
A3：熊本や三陸沖の地震が発生したという事実だけで、南海トラフ地震の前兆と判断することはできません。2026年10月7日の気象庁の評価では、南海トラフ沿いで発生可能性が平常時より相対的に高まったと考えられる特段の変化は観測されていません。ただし、南海トラフ地震自体の長期的なリスクは引き続き存在します。

2026年に「最近地震が多い」と感じる背景には、熊本県熊本地方の令和8年熊本地震や、三陸沖M7.7、岩手県沖M7.2など、規模の大きな地震が複数の地域で発生したことがあります。

しかし、10月28日までの震度1以上の発生回数は2,536回で、同時期平均の2,625.3回とほぼ同水準です。全国一律に地震が急増しているわけではなく、地域によって活動状況に大きな差があることが分かります。

熊本では大地震後の活動が続き、東北の太平洋側では複数の地震活動域でプレート境界の変動が観測されています。余震の終息時期や次の大地震の発生日時を正確に予測することは、現在の科学ではできません。

大切なのは、全国の地震回数だけで安心したり不安になったりしないことです。自分が暮らす地域の地震情報やハザードマップを確認し、水・食料・携帯トイレの備蓄、家具の固定、避難場所の確認を進めてください。

地震は発生する地域も規模も選べません。大きな地震が起きてから慌てるのではなく、何も起きていない日から備えておくことが、命と暮らしを守る最も現実的な対策です。

主な検証資料

- 気象庁「震度データベース検索」「令和8年熊本地震ポータルサイト」
- 地震調査研究推進本部「2026年の主な地震活動の評価」
- 仙台管区気象台「2025年11月以降の青森県・岩手県沖の地震活動」
- 気象庁「大地震後の地震活動（余震等）について」
- 気象庁「南海トラフ地震に関連する情報」
- 防災庁「事前防災徹底のための緊急要請」（2026年11月2日）

データの照合に使用した公表資料：

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